公開日:2021.03.03|


    作業行程とは、工場や現場において、仕事や作業を進めていくときのそれぞれの段階のことを言います。各作業の順番や所要時間を工程として決めておき、それをもとに作業を進めることで一定の品質と効率を維持することができます。工程管理によって作業プロセスが可視化されることで、適正な人員配備作業のムダ削減を実現でき、さらなる生産性の向上も期待できます。今回は、作業行程を管理する目的や、作業工程のメリット、作り方などをご紹介します。

    作業工程とは


    作業工程とは、簡単に言うと何らかの物品を加工する上においてそのそれぞれの段階のことを言います。つまり、ある目的を達成するための仕事の手順→順番→過程のことを言います。物作りで例えると部品を加工、組み付けするときの作業手順や製造する工程のことを言います。各作業順番や所要時間を工程としてあらかじめ決めておき計画的に進めることで理想的な効率と品質を維持することができるようになります。そのため、作業工程の進捗は細かくチェックされ厳しく管理しなければなりません。

    工程を管理する目的


    作業工程を管理する目的は主に4つあります。1つ目は人員と設備の調整です。生産現場では設備と人員の調整は重要なことです。現場では適正な人数で行うことが大事なので工程管理で調整しなければなりません。2つ目は、生産期間の短縮です。工程管理をすることで機械が空いている状態や、作業者の空き時間をなくすことができ作業者と機械を最大限に回し続けることができます。3つ目は、機械の故障や作業員の欠勤などの緊急事態に対処しやすい事です。現場ではトラブルが多いですが、作業工程があれば全体図を俯瞰で見ることができイレギュラーに対処しやすいです。4つ目は工程管理をすることで「物がどれだけ必要か、どれだけ使うか」ということを把握することができるので原料や材料の所在や数量を正確に把握することができます。これらが工程管理の目的です。

    工程管理のメリット


    作業工程を管理することで4つのメリットがあります。1つ目は、作業者や機械に対して負担をかけることなく、適正な工程で現場を回すことができるので一定の品質と生産性を保つことができます。その結果顧客満足度を上げることができます。2つ目は工程を管理することで作業の無駄がどこにあるかを知ることができるので、その無駄を省き、原価を下げ、コスト削減につなげることができます。3つ目は従業員に対してのケアになることです。作業工程を作ることにより、従業員が生産性はどうしたら上がるのか、コスト削減はどこができるかなど考えながら仕事をすることができ、仕事の満足度をあげることができ、会社への貢献度が増します。4つ目は、在庫の調整が楽になることです。在庫は売れ行きによってコントロールしなければなりません。工程管理を行えば、生産する量を調整することができ、在庫の調整が楽になります。以上が工程管理のメリットです。

    作業工程の作り方


    作業工程はまず、どれくらいの期間で、どれくらい生産するかを決め必要となる原料や材料についての計画<plan>を立てます。ここでは、工程の全体像をイメージしやすくすることがポイントです。次に計画したことを実施<do>します。ここでは計画したものを生産します。実施すると様々な問題が出てきます。その都度その問題を把握しなければなりません。次に実施した生産活動を評価<check>します。ここでは生産の進捗状況を把握し、計画と実施の比較検討し、改善策を立てます。最後に評価で見つかった問題点や課題を改善<action>します。これで結果が出なければ計画段階から修正し、結果に結びつくまでこれらを繰り返します。これがPDCAサイクルと言われるものであり、サイクルを繰り返し精度を上げていきます

    まとめ

    以上が作業工程の具体的な内容とメリット、作成方法です。現場を管理するためには現状がどんな状況であるのかということを常に知っておかなければなりません。もし、現場を把握できていなければ作業効率が落ちてしまっていたり、無駄なコスト、作業がかかってしまうので作業工程の作成は必要不可欠です。もしまだ作業工程を導入していない場合は、これら工程管理の流れや仕組みを知って、取り入れて効率的、快適な現場づくりをしていきましょう。

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    この記事を書いた著者について

    前田勝俊
    前田勝俊

    株式会社関通 首都圏営業部 部長
    アニー公認トレーナー

    2006年に株式会社関通に入社。情報システム、営業、総務、物流現場、あらゆる部署を経験。
    2016年に本格的にチェックリストシステム『アニー』の外販を開始する際に、専任として任命される。
    年間100社以上の経営者様と共に、アニー導入に師事。

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